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コラム

督促じゃなく、通知だと思えた。 ——うっかり忘れていた会費を、解決できた話

初回公開日： 2026年6月12日

最終更新日： 2026年6月12日

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ある日、スマホにショートメールが届いた。知らない会社名。でも、開いてみたら思い当たることばかりだった。 介護事業会社に勤めるBさんが語る、「怖くなかった」通知の話。


※こちらの記事は、ワンネゴで通知を受け取り支払いを行った方へのインタビューに基づき制作しています。


財布をなくして、そのまま忘れていた

Bさんは20年来のジム通いが習慣だった。会費の引き落としはクレジットカードから自動で処理され、意識することもなかった。転機になったのは、財布をなくしたことだ。カード類をすべて再発行するタイミングで、入会したばかりのスポーツジムの引き落としが止まっていた。数回しか行っていなかったジムのことが、頭の片隅から消えた。

そもそも入会してから数回しか行ってなかったし、引き落とし自体が止まってることも気づいてなかった。気づいた時にはもう、しばらく経ってましたね。

悪意はなかった。ただ、会費を払っていない期間が、静かに積み上がっていた。


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ある日、スマホに届いた一通

ショートメールが届いたのは、滞納が始まってから1年ほど経ったころだった。送り主は「ワンネゴ」。見覚えのない名前だった。


最初はびっくりしましたよ。なんでこの番号知ってるの、みたいな。一瞬、詐欺かなとも思って。


でも、内容を読み進めると——思い当たる節しかなかった。通っていたスポーツジムの名前。会費。自分しか知り得ない情報が書いてあった。怒りでも、催告でも、責める文章でもなかった。「未払いがありますよ、どうする？」という、静かな確認だった。



思い当たる節しかなかったんで。「あ」と思って。「そうか、あ、そうか」って。取り立てとは感じなかったですね。



Bさんのような体験は、実は珍しくない。株式会社AtoJが2025年に実施した調査では、過去2年以内にサービス利用料の未払いを経験した人は全体の23%に達し、およそ5人に1人が経験していることが明らかになっている。


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出典：株式会社AtoJ「サービス利用料の支払いに関する調査」（2025年）


未払いの理由の上位は「決済エラーへの気づき遅れ」や「解約手続きの未完了」など、悪意ではなく仕組みや見落としによるものが大半を占める。さらに、通知を受け取った後の反応として「リマインドになり思い出せてよかった」「対応方法が分かり安心した」と答える人が上位にくる。

ワンネゴの通知設計は、こうしたデータを踏まえて作られている。「督促」ではなく「気づきを提供する通知」として届けることで、うっかり未払い層が自分で解決できるような導線を整えている。



支払い方法が分かったから、動けた

リンクを開くと、支払い方法が選べた。クレジットカード、コンビニ払い。


クレカの番号、多分変わってないと思うんですよ。再発行したやつで。そのまま入力して、ポチポチって。
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支払いが完了した後、Bさんはこう思ったという。


払い方を教えてくれるだけでよかったのに、って。なんか、もっと早く言ってくれてたら良かったのに、みたいな。


取り立てられた感覚はなかった。むしろ「気づかせてもらった」という感覚に近かった。



「調停」という言葉に一瞬戸惑ったけれど

ひとつだけ、読んでいてドキッとした場面があった。「調停」という言葉が出てきたところ。普通の人はあんまり聞き慣れない言葉じゃないかな。最初、小額訴訟かな、みたいな


でも、読み進めると分かってくる。これは訴訟でも、法的な支払い命令でもない。「調停を申し込みますか？」という、あくまで任意の確認だ。


進んでみると「あくまで任意ですよ」ってなってくるので、難しい言葉でびっくりするけど、そうじゃない。ワンネゴは法的な強制力がある機関ではなく、話し合いの場を設ける機関なので、払うかどうかは自分で決めることができる。


ワンネゴは、法務大臣が認証した「裁判外紛争解決機関（ODR）」として、あくまで話し合いの場を設けることを役割としている。裁判所でも、弁護士事務所でも、債権回収業者でもない。



体験した側が、導入する側になった

Bさんの話には、続きがある。


勤め先の介護事業会社では、利用料の未収金対応が長年の課題だった。電話・郵便・内容証明——あらゆる手段で督促を続けても、解決しないケースが積み重なっていた。「借金取りになりたいわけじゃない」と言いながら、Bさんは毎月請求書を発行し、送り続けていた。

そんなとき、自分のスマホに届いたあのショートメールを思い出した。


「あ、こんなやり方で債権回収ができるんだ」って思いました。私がいくらショートメールで「払ってください、振込先ここです」って言っても払ってもらえないのに、あのシステムで私はすぐ払えた。じゃあ、これをうちでも使えばいいじゃないかって。


Bさんは上司に提案し、自社へのワンネゴ導入を決めた。「自分が受け取った側だったから、相手がどう感じるか分かってた。怒りじゃなく、気づきとして届く。それが確信でした」。


督促をやめたわけではない。ただ、督促の「形」を変えた。取り立てではなく、通知として届けること——それが、自分の体験から得た答えだった。



Bさん（仮名）

介護事業会社 管理部門勤務
スポーツジムの会費を滞納後、ワンネゴ経由の通知で自ら解決。その体験をきっかけに、自社へのワンネゴ導入を提案・実現した。



ワンネゴは、法務大臣認証を受けたオンライン裁判外紛争解決機関（認証番号176号）です。弁護士チームによって設立され、累計申立件数30,000件以上。支払いに心当たりがある方は、通知内のリンクから状況を確認することができます。